われわれは様々な形で心を洗う場所を提供します。
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洗心会の目的
 
洗心会の特定非営利活動の種類
 
洗心会の事業
 
洗心会の設立趣意
 
洗心会の設立までの経緯
 
 
 
 
 
 
 
 
洗心会の目的
   この法人は、地域住民に対し、スポーツ振興はもとより、日本の良き文化の継承を通じた「健やかなまちづくり」、「子どもの健全育成」「スポーツ環境や日本文化を学べる稽古場の整備」を推進する事業を行い、いつでも、どこでも、誰でもが、楽しく自己啓発や生涯学習ができる環境を築いていくことを目的とする。


洗心会の特定非営利活動の種類

[1].保健、医療又は福祉の増進を図る活動

[2].社会教育の推進を図る活動

[3].まちづくりの推進を図る活動

[4].学術、文化、芸術又はスポーツの振興を図る活動

[5].国際協力の活動

[6].男女共同参画社会の形成を図る活動

[7].子どもの健全育成を図る活動

[8].情報化社会の発展を図る活動

[9].経済活動の活性化を図る活動

[10].  職業能力の開発又は雇用機会の拡充を支援する活動

[11].  前各号に掲げる活動を行う団体の運営又は活動に関する連絡、
助言又は援助の活動

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洗心会の事業

@ 健康増進及びスポーツの振興を目的とするイベントの開催

A スポーツに関する指導者派遣事業

B スポーツに関する指導者養成事業

C 学習、文化活動の指導事業及び遊び場の確保

D 施設、備品の管理及び運営を図る事業

E 国際交流を目的とする海外への援助及びイベントの開催

F 生涯学習に係る事業

G その他、この法人の目的を達成するために必要な事業


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洗心会の設立趣意

現在、首都圏のみならず、香川県においても都市化や生活の利便性の向上など社会環境の変化は、体を動かす機会の減少、人間関係の希薄化など私たちの生活に大きな影響をもたらしています。また、最近の新聞やテレビのニュースでは、毎日のように殺人事件や実子への虐待など悲惨な報道が後を絶ちません。急激な社会の変化による日本的価値観や伝統の消失、家庭崩壊、青少年の非行や引きこもり、学力・体力の低下、ネット犯罪などが日本社会を危機的状況に追い込んでいます。

そんな中、私たちの身の回りでも、人々は絆を求め、子どもたちの心身の健全育成を求める声が大きくなってきています。また、生活水準の向上、自由時間の増大、仕事中心から生活重視への価値観の変化などにより、文化活動やスポーツ活動の重要性もますます高まってきています。

これまで、小豆地区を中心に子どもたちに剣道を通じて、技術の向上だけでなく、刻々と変化する社会に的確に対応できる豊かでたくましい心づくり、良き日本文化の継承を理想に掲げて指導してきました。

これからは、高松市に拠点を移し、私たちがこれまで培ってきた剣道指導の経験を活かしながら、少年剣道のみならず、他のスポーツを含め、書道・華道・茶道・珠算などといった日本の素晴らしい伝統文化を次の世代に繋げていくため、それぞれの指導者の養成や、子どもたちのよりよき未来の実現のためその保護者をも引き込みながら活動していきたいと考えています。

しかし、地方におけるスポーツや日本文化を学ぶための環境は、それを取り巻く様々な組織や指導者の硬直化、施設利用の際の不自由さ等により、決して良いものとは思えません。また、理想とする環境整備を進めるにあたり大きな障害となり、健康づくりや日本文化を継承するための稽古場の確保を妨げるやもしれない状況にあります。

私たちは、そんな状況をより良きものにするため、これまでの活動で培ってきたものをより発展・継続させ、社会や行政と連携、協働しながら、スポーツ振興はもとより、日本の良き文化の継承を通じた「まちづくりの推進」「子どもの健全育成」「スポーツ環境や日本文化を学べる稽古場の整備に関する事業」を推進し、いつでも、どこでも、誰でもが、楽しく自己啓発や、生涯学習ができる環境を築いていくことを目的に「特定非営利活動法人洗心会」を設立します。

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 洗心会の設立までの経緯

 今回、法人として申請するに至ったのは、活動を小豆地区だけでなく、高松市を拠点として県内全域で広域的な活動を行うことと、これまで実践してきた活動や事業を地域に定着させ、継続的に推進していくためには、社会的に認められた公的な組織にしていくことが不可欠と考えたからです。
 現在の状況では、運営の基盤となる経済面や人的資源の確保などの面で不安定です。そこで、法人化することにより、様々な事業を提供し、またその環境整備もおこなっていきたいと考えています。

 法人化することによって、組織を発展、確立することが出来るだけでなく、将来的には、子育て支援に関する事業や、就労支援を目的としたビジネス教育に関する事業、さらにはインターネットを活用した日本文化コミュニティーの創造、国際交流を目指したグローバルな情報発信など、地域や行政からの要望にも対応が可能になり、地域社会に広く貢献できると考えたからです。

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